事故対策でドライブレコーダーは必要不可欠



ドライブレコーダーとは、運転中の風景を映像として残しておくことができる撮影機材のこと。2016年にあおり運転による事故が発生したことで全国的に普及し、メディアやSNSなどでも、このドライブレコーダーによって撮影された交通事故や危険な運転の映像が流れることが多くなりました。

同じ年に全日本トラック協会が発表した「平成26年度ドライブレコーダの導入効果に関する調査報告書」によれば、ドライブレコーダーを導入したことにより、安全意識が高まったとする事業所が全体の72.2%をも占めており、事故の件数自体が減ったと回答した事業所は5.5%。

一月あたり平均して0.57件にまで減少したという報告もあります。

では、このドライブレコーダーは事故処理には役に立つのでしょうか?

自動車事故においては、相手がいる場合がほとんどです。この時、過失の割合を決めるためにお互いで事故発生当時の状況を各機関に報告しますが、意見が食い違うことがあります。

そんな時にドライブレコーダーの映像は非常に役に立つと言えるでしょう。交差点での信号の色、速度や、運転の状況などが一目で分かるからです。自動車事故においては目撃者の証言も非常に重要ですが、見ていた人を探すのも容易ではありません。そんな時、ドライブレコーダーはとても役に立つのです。

また、その映像によって事故の過失の割合が変わることも多くあります。現在、保険会社も過失の割合を決める場合にドライブレコーダーの映像を重視していることが、各保険会社のホームページに明記されています。

映像を送る方法自体は企業によって細かな違いこそありますが、映像が納められたSDカードを送付したり、映像のデータを外部のストレージサービスで納めることで映像を確認して貰うことが可能です。

これにより、もし理不尽な過失割合になった場合、当事者同士が納得できる過失割合で事故を処理することが出来るのです。

現在、ドライブレコーダー自体のハイスペック化が進んでおり、録画機能だけでなく様々な安全運転支援機能を持った製品や4K画質をうたった製品も多く登場しています。しかし、そこまでハイスペックなものを選ぶ必要はありません。

広いエリアを撮影するための「画角」とフルHDほどの画質をもった製品であれば、十分に機能を果たすことが出来ます。また、前方だけでなく後方にもカメラを設置できる製品もあります。そういった要素を目安にしてドライブレコーダーを選びましょう。

ドライブレコーダーの設置は今の日本の法律では義務ではありません。しかし、事故処理・対応をスムーズにするためにとても役に立つ機材であることは間違いありません。もし万が一の時のことを考えて、ドライブレコーダーを設置してみてはいかがでしょうか。

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